ホームページ制作会社の変更方法と引き継ぎ手順を徹底解説

ホームページ制作会社の変更は、制作品質や保守対応への不満、担当者の異動、費用の見直しなどをきっかけに検討されます。ただし手続きの順序を誤ると、サイトが一時的に表示されなくなったり、検索エンジンからの流入が大きく落ちたりするリスクがあります。本記事では、変更前の準備からドメイン・サーバーの移管、SEO評価を維持するための設定、変更後の運用体制までを順を追って解説します。

制作会社変更の前に確認すべき現状と準備

制作会社を変更する前にやるべきことは、「変更する理由」「ドメインとサーバーの契約名義」「既存契約の更新日と解約条件」の3点を洗い出し、書面で整理することです。理由があいまいなまま変更すると、新会社でも同じ不満を繰り返す可能性があります。また、ドメインやサーバーが制作会社名義になっている場合は、移管に時間がかかるため早めの確認が必須です。一般的に、ドメイン移管には数日から2週間程度、サイトデータの移行と動作確認には1〜2週間程度を見込んでおくと安全です。

変更理由と目的を明確にする

まず、現状の課題を具体的に言語化します。「なんとなく不満」ではなく、次のような観点で整理すると、新会社に求める要件が明確になります。

• 更新作業のたびに費用と時間がかかる（更新の度に数万円かかる、反映まで1週間以上かかる等）
• 問い合わせが増えない、成果につながる提案がない
• 問い合わせへの返信が遅い、担当者が頻繁に変わる
• CMSが使いにくく、社内で更新できない
• セキュリティやCMSのバージョンアップ対応がされていない

あわせて、「月◯件の問い合わせを獲得する」「社内で更新できる体制を作る」といった変更後の目標を数値や状態で定義しておくと、会社選びの判断基準になります。新規の制作先を検討する段階では、ホームページ制作のご相談のように、制作と運用の両方を相談できる窓口を活用するのも一つの方法です。

契約内容・ドメイン・サーバー情報の確認

次に、现有の契約情報を漏れなく棚卸しします。ここで押さえるべき項目は以下のとおりです。

• ドメイン：管理会社、名義人、ネームサーバー、有効期限、更新方法、管理画面のID・パスワード
• サーバー：契約会社、プラン、契約期間、更新日、ディスク容量、メールアカウントの有無
• サイト：CMSの種類とバージョン、FTP/SFTP情報、データベース情報、SSL証明書の種類と期限
• 外部ツール：Google Analytics、Google Search Console、Googleビジネスプロフィールなどの管理者権限
• 契約条件：毎月/毎年の更新日、解約予告期間、途中解約時の違約金、ドメイン移管の可否

特に注意したいのが、ドメインの名義が制作会社になっているケースです。名義が他社にあると、移管の同意が得られない限り自由に変更できません。契約書や管理画面で必ず確認し、必要であれば名義変更を先に依頼しましょう。

ホームページ制作会社変更の具体的な引き継ぎ手順

引き継ぎは、「新会社の決定 → ドメイン・サーバーの移管 → サイトデータの移行 → DNS切り替え → 旧サーバー解約」の順で進めるのが基本です。作業期間の目安は2〜4週間で、サイトの規模や独自機能の有無によって前後します。重要なのは、旧環境をすぐに解約せず、新環境が安定するまで並行して残しておくことです。なお、ドメインやDNSの操作はミスの影響が大きいため、社内に詳しい担当者がいない場合は専門家の関与を検討してください。

ドメインとサーバーの移管手続き

ドメインは、同じ管理会社内での「名義変更」と、別の管理会社へ移す「移管（トランスファー）」に分かれます。移管する場合は、次の流れが一般的です。

1. 移管先の管理会社で受け入れ準備を行う
2. 現在の管理会社でドメインロックを解除し、認証コード（EPPコード／AuthCode）を取得する
3. 移管先で認証コードを入力して申請する
4. 登録者メールアドレスに届く承認メールに応答する

国内ドメイン（.jpなど）は日本レジストリサービス（JPRS）が管理しており、手続きの詳細は管理会社の案内に従います。サーバーについては、旧サーバーを契約したまま新サーバーを用意し、データを移してから切り替えるのが安全です。メールを同じドメインで利用している場合は、メールアカウントの移行も忘れずに計画に含めましょう。

サイトデータの移行とDNS設定

サイトデータの移行では、公開ページのHTML・CSS・画像だけでなく、データベース、お問い合わせ履歴、動画ファイルなども対象になります。WordPressなどのCMSを使っている場合は、エクスポート機能やプラグイン、データベースのダンプを利用して移行します。

移行後は、いきなり本番公開せず、テスト用URLやhostsファイルの設定で新サーバーの表示を事前確認します。表示崩れ、リンク切れ、フォーム送信の可否を確認したうえで、DNSを切り替えます。DNS切り替えのポイントは次のとおりです。

• 切り替え前にTTL（キャッシュの有効時間）を短く設定しておく（例：300秒程度）
• ネームサーバーを変更するか、Aレコードのみを新サーバーのIPに変更するかを事前に決める
• SSL証明書を新サーバーで再発行・再設定する
• 切り替え直後は、社内・社外の複数環境から表示を確認する

DNSの反映には数時間から48時間程度かかることがあります。この間は旧サーバーと新サーバーの両方にアクセスが分散するため、どちらを見ても同じ内容が表示される状態を作っておくことが大切です。

旧サーバー解約のタイミング

旧サーバーの解約は、新サーバーでの表示・メール・フォーム送信がすべて正常に動作し、DNSが完全に浸透したことを確認してから行います。目安として、切り替え後1〜2週間は旧環境を残しておくと安心です。

解約時には次の点に注意してください。

• 解約予告期間（例：1か月前まで）を過ぎると、自動更新で1年分の費用が発生することがある
• 解約前に、サーバー内の全データとメールデータのバックアップを取得する
• 旧制作会社に依頼していた保守・更新契約も同時に終了手続きを行う
• ドメインの管理会社を変更する場合は、解約ではなく移管手続きが必要

「サーバーを解約したらドメインも消えた」という事態を避けるため、ドメインとサーバーの契約が別会社か同一会社かを必ず把握しておきましょう。

引き継ぎで失敗しないための注意点と確認事項

引き継ぎで最も多い失敗は、公開後の動作確認不足と、リダイレクト設定の漏れによる検索流入の減少です。特にURL構造が変わる場合は、301リダイレクトとGoogle Search Consoleの設定を必ず行う必要があります。確認作業は担当者任せにせず、チェックリストを使って複数人でダブルチェックすることをおすすめします。

サイト表示・機能の動作確認チェックリスト

公開前後に、次の項目を順番に確認します。

• 主要ページ・下層ページがすべて表示される（404エラーがない）
• スマートフォン・タブレット・PCでレイアウトが崩れていない
• お問い合わせフォームが送信でき、自動返信メールと管理者通知メールが届く
• 資料ダウンロード、会員ログイン、決済などの機能が正常に動作する
• SSL（https）で表示され、証明書の期限が十分にある
• Google Analyticsやタグマネージャーの計測タグが発火している
• robots.txtとsitemap.xmlが正しく設置されている
• 社内のメール送受信が新サーバーで正常に動作する

確認結果は日付・確認者・結果を記録として残し、新制作会社と共有しておくと、後のトラブル時に原因を切り分けやすくなります。

SEO評価を維持するためのリダイレクト設定

URLが変わるページがある場合は、旧URLから新URLへ301（恒久的）リダイレクトを設定します。301リダイレクトは検索エンジンに「ページが恒久的に移動した」ことを伝える標準的な方法で、評価の引き継ぎが期待できます。設定のポイントは次のとおりです。

• リダイレクトは一時的な302ではなく301を使う
• リダイレクト先は最終的な新URLを直接指定し、多段リダイレクトを避ける
• URL構造を変えない場合は、リダイレクト設定自体が不要なケースもある
• ドメイン自体を変更する場合は、Google Search Consoleの「アドレス変更ツール」を利用する
• 新サイトのsitemap.xmlをSearch Consoleに再送信し、インデックス状況を確認する

リダイレクトは一度設定したら数か月で外すのではなく、検索エンジンが新URLを認識するまで継続するのが安全です。また、内部リンクやcanonicalタグが旧URLを指したままになっていないかも合わせて確認しましょう。

変更後の運用体制と新制作会社との連携

制作会社変更後の成果は、契約の作り方と社内の窓口体制で大きく変わります。「制作して終わり」ではなく、月次のレポートと改善提案をセットにした契約を選ぶことが重要です。また、窓口担当者を1名に決めておくと、情報の伝達漏れや認識のズレを防げます。社内にWebやITの専任担当がいない場合は、情シス代行サービスのように運用面を外部に委託する選択肢も有効です。

新制作会社とのコミュニケーション方法

円滑に連携するには、次の仕組みを最初に決めておきます。

• 窓口の一本化：発注・確認・承認の担当者を社内で1名に決める
• 定例の設定：月1回のミーティングで、数値の共有と課題の整理を行う
• 対応範囲と期限の明文化：修正依頼の受付方法、初回回答までの目安、緊急時の連絡先を決める
• 共有ツールの統一：チャット、タスク管理、ファイル共有の場所を固定する
• 引き継ぎ書の作成：サーバー情報、CMSの使い方、更新手順を文書化して保管する

特に「どこまでが契約に含まれ、どこからが追加費用か」は曖昧になりがちです。保守範囲、更新回数、修正の上限を契約時に確認しておきましょう。

定期的なサイト改善と保守計画

サイトを安定運用するには、日々の保守と定期的な改善を分けて考えると整理しやすくなります。

• 保守：CMSやプラグインのアップデート、セキュリティ対策、バックアップ、障害対応
• 改善：アクセス解析に基づくコンテンツ追加、問い合わせ導線の見直し、表示速度の改善
• 点検：年1回程度、ドメイン・SSL証明書・サーバー契約の更新時期と費用を棚卸しする

改善活動は、問い合わせ数や資料請求数などの指標を決めてPDCAを回すと効果を判断しやすくなります。制作会社には「現状の数値」と「提案内容」を毎回セットで報告してもらい、実施した施策と結果を記録として蓄積していくことが、長期的な成果につながります。新たな制作パートナーを検討する際は、WEBサイト制作サービスのように制作と運用の両面を支援する体制があるかを確認するとよいでしょう。